まず、リスクを最低限に抑えるために考えなければならないことは、投資をするときに、手持ちの資金を貯蓄型金融商品と投資型金融商品にわけて投資を行うことです。お金を分散するということです。
投資の世界では、手持ちの資金の３０％から４０％程度が投資型金融商品にまわすのがいい言われています。ただし、手持ち資金に十分な余裕があったり、年齢が若い場合には、投資型の金融商品への投資の割合を増やしてもいいかもしれません。
このように手持ち資金の３０％から４０％、あるいはもっと多く６０％ぐらいまでの投資型の金融商品に投資したとします。ここでもリスクを防ぐための方法をとる必要があります。
それが「分散投資」の考え方です。「分散投資」によってリスクを防ぐわけです。しかし、投資対象となる株式や債券、投資信託、外貨建て商品といってもそれぞれリスクの度合いが異なっています。そこで株式なら株式にすべての資金を投資するのではなく、いくつかの投資商品に分散することで、リスクを減らすということができるのです。
例えば、株式を例にとると、輸出型の企業も輸入型の企業もどちらも為替変動リスクというリスクがついてまわります。一方の株価があがれば、一方の株価が下がるというのは輸出関連企業の宿命のようなものですが、どちらか一方だけに投資をしたのでは、大きな損をだす可能性があります。
そこで、輸出関連企業と輸入関連企業の両方に投資をしておけば、為替が変動してもどちらかで損失がカバーできることになり、リスクをそれだけ抑えることが可能になります。 また、投資信託の場合でも、日本株を対象にした投資信託商品と、海外を対象にした投資信託商品の両方に投資をしておけば、為替変動リスクは抑えることができます。
このように同じ投資型金融商品への投資でも、分散することによってリスクを十分に防ぐことができるわけです。
また、もう一つの方法は、「長期保有」をすることです。最近では、インターネット取引が増えてきて、個人投資家でもひんぱんに株式の売買を行うことが可能になりましたが、短期間で売買を繰り返すとそのぶん株式の手数料もばかなりません。
ですから、株式によっては、長く保有していれば、株価の多少の値動きに左右されることは少ないですから、大きな利益を得ることもできませんが、大きなリスクにさらされることも少ないわけです。
そうしたことを考えると、とくに個人投資家の皆さんには、短期間でしょっちゅう売買を繰り返すようりも、１年や半年、３年といったある程度長い期間、株式を保有することを勧めます。
]]>リスクの種類と金融商品を関係は次のようになります。
まず、リスクの種類にはつぎのようなものがあります。
①価格変動リスク
②信用リスク
③為替リスク
④インフレリスク
①の価格変動リスクは、価格の変動によってリスクがもたらされる商品です。主なものには株式や債券、投資信託があります。
②の信用リスクは、株式や債券を発行した企業や金融機関が、破綻したり倒産して損を被るリスクです。主な金融商品には、株式や債券、銀行預金などの１０００万円を超えた部分があります。
③の為替リスクは、為替の変動で損をするというものです。主な金融商品には、外貨建て金融商品が該当します。
そして最後の④のインフレリスクですが、これは、インフレ（物価上昇）によって価値が目減りしてしまうリスクです。主な金融商品としては、銀行預金や郵便貯金、保険商品があります。
]]>株式や債券についてまわる値下がりのリスクを最小限におさえ、より多くの収益を得るための投資方法です。
多くの投資家から集められた資金のことを「ファンド」と呼んでいます。
また、日本は超低金利時代ですが、海外をみわたせば、日本より金利の高い国々がたくさんあります。そうした国に預金をしたり、投資をすれば、多くの利益をえることが可能です。
手っ取り早い方法としては「外貨預金」があります。なかでもアメリカ・ドルの預金が人気を呼んでいるようです。アメリカの定期預金だと確実に日本の定期預金よりも高い利息を得ることができます。しかし、ここで問題になるのが、満期になったときにドルから円に交換するときに手数料が必要になることです。
さらに、外貨につきものの為替は毎日変動します。ドルと円の交換比率である為替は、外貨預金をするときには大きな影響をあたえます。
ドルから円に変えるタイミングをあやまると、せっかく金利の高い外貨預金を行っても損をすることがあります。場合によっては利息の収入がまったくなくなってしまうこともあります。
このように為替の変動によって得られた利益を為替差益といい、逆に損をした場合を為替差損といいます。外貨預金だけでなく、外貨建ての株式や債券、投資信託も同様のことが発生しますので、為替リスクには十分を気をつけなければなりません。
]]>債券は、私たちが国や地方自治体、企業などに金を貸し付けたときの、一種の借用証書のようなものと考えてください。
借用証書は、元金が返済される時期と、それまでに支払われる利息のパーセンテージが決まっているのがふつうですので、債券もそのように支払い利息の割合と、元金の返済期日が決まっています。
債券も、株式同様に市場で売買することができますから、債券の価格も変動します。ただし、株式に比べてその変動幅は小さいのが一般的です。
]]>一般にもっともよく知られているのは、「株式」です。私たちは証券市場を通じて株式を購入することによって、購入した株式を発行する企業の株主になれるわけですが、株式は証券市場において売買することができるため、企業の業績に人気などによって、株式の価格が変動します。
株式を安くかって高く売ると利益を得ることになりますが、その逆に、株式を高くかって安く売ったりすれば損を被ることになります。
株式を購入できる企業は、東京証券取引所や東京証券取引所、ジャスダックなどの全国に設置されている証券取引所に上場している企業に限られます。現在、個人が株式を買える企業の数は約４０００企業ののぼっています。
そこで私たちは何とか元での資金を有効に活用して、資金を増やすために、投資へと目を向けるようになりました。
お金を殖やすためには積極的にお金を運用する必要があります。そのためには、お金を積極的の投資しなければなりません。そこで注目を浴びてきたのが、株式や債券などの投資商品です。
低金利時代に生きる私たちにとって、投資はいまや欠かせないものとなってきました。と同時、投資に関する知識も十分なものを備える必要に迫られています。
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